当センターは、宮城県医師会が医療福祉事業の一環として、平成6年2月に開設し、その運営を行っているものです。街の補聴器店とどこが違うかといいますと、耳鼻咽喉科の担当医師が、言語聴覚士等が行った検査結果をみて補聴器の適応かどうかを判定する段階から、適合決定までのあらゆる場面に現場でかかわるという点です。
補聴器はあくまで難聴の治療の一つとらえて行っています。また、聞こえ方が満足いくまで貸し出し、調整、カウンセリングを繰り返し行います。
販売を目的にはしておりませんので、どうしても適合できない場合でも、気をつかう必要は無く遠慮なく申し出ていただいております。
補聴器を個人個人に合わせるのには、ある程度時間がかかります。難聴の程度、型、ことばの聞こえ方などが個人によって異なるからです。よく補聴器は役に立たないという声を耳にします。
よく聞きますと、子供さんやお孫さんからのプレゼントであったり、隣の人の補聴器を借りて試したが良く聞こえないからあきらめていたなどです。これは、他人の入れ歯を借りて使うとか，歯医者さんに行かないで入れ歯を使うようなもので、合わないのは当然おわかりになると思います。
宮城県医師会健康センター・ヒアリングセンター
管理者：沖津卓二
補聴器は、電子機器の進歩とともに、性能も格段に改善されています。その機能を十分に活かすためには、正しい装用が必要です。補聴器の正しい使用と認識は、高齢者の聴力機能低下を緩和し、難聴者の日常生活もより質の高いものとなり、家族をはじめ地域社会とのコミュニケーションの改善に役立つものと思われます。
当センターで補聴器の適合を希望される方は、難聴が治療で治るものか、補聴器で補うものかの診断が必要なので、まず耳鼻咽喉科で診察を受けていただき、補聴器の適応と判断された場合に、当センターへ紹介してもらいます。
※補聴器適合相談センターは完全予約制（医師の紹介状が必要）となります。ご了承下さい。
※お近くの耳鼻咽喉科【診療所のご案内】はこちらからお探し下さい。
当センターで補聴器の適合を希望される方は、難聴が治療で治るものか、補聴器で補うものかの診断が必要なので、まず耳鼻咽喉科で診察を受けていただき、補聴器の適応と判断された場合に、当センターへ紹介してもらいます。
※相談来所日は、耳鼻科受診の際に電話にて予約受付します。
※耳鼻科医以外の紹介については、原則として、耳鼻科受診を経て疾患の有無などを確認していただきます。
※受診者が持参するものは、【紹介状（補聴器適合相談依頼書）】・【問診票】・【保険証】・【高齢者医療被保険証（対象者のみ）】となります。
詳細な問診後、補聴器を合わせるための検査を行い、種々のデータから最適と思われる機種を選択します。この際、希望される形、価格帯も考慮します。
選んだ補聴器が本当に合っているか、試聴をしていただくために2～3週間貸し出し致します。貸し出しによる料金請求はありません。貸し出し時に再来予約をします。
※ご高齢の方の場合は、ご家族同伴でお願いします。補聴器の取扱説明をご一緒にお聞きください。
試聴によって感じた聞こえ方についての問題点やご希望を言っていただき、再度調整いたします。その後、試聴と調整を繰りかえしながら、可能な限り最適な状態に合わせます。
紹介状と機種、形ならびに調整の状態を記入した処方箋を持参し、補聴器販売店（認定補聴器専門店）で購入していただきます。
補聴器を装用した後の聴力や耳の管理は、原則として紹介していただいた耳鼻咽喉科医にお願いしています。
薬事法改正による諸注意
補聴器は平成17年4月の薬事法改正により管理医療機器になり、耳鼻咽喉科医師の診断にもとづいて購入されるべきものです。
集音器と補聴器のちがい
補聴器は薬事法に定められた医療機器であり、販売業者や修理業者も許可が必要ですが、集音器には製造、輸入、販売、修理に制限はありません。したがって、集音器の類には、品質の良くないものが存在する可能性があります。
補聴器を装用している耳の聞こえが悪くなったら
補聴器の電池切れでなければ、先ず耳鼻咽喉科を受診し、耳に難聴以外の病気が無いかどうか、難聴そのものが進行したかどうかを診断してもらう必要があります。耳に原因が無いことがわかれば、補聴器自体に問題があることになりますので、購入した販売店に相談してください。